国内MBA＜フルタイム＞の場合

国立の場合は大学院による差は少なく、入学金は30万円弱、年間授業料は60万円前後で、初年度は年間80〜90万円程度かかるケースが一般的です。 公立の場合は、授業料は概ね国立と同水準ですが、入学金には差があり、加えてその大学の所在地出身者には低く設定されている場合があるなど、多様です。
私立の場合は大学院による差が大きくなります。入学金は20〜30万円程度と国公立と同等ですが、年間授業料は50〜200万程度と幅広く、初年度は年間150～200万円程度かかるケースが一般的です。
一橋ビジネススクール（国立）の学費についてはこちらをご参照ください。

国内MBA＜夜間・休日＞の場合

国公立の場合、フルタイムでも夜間・休日でも、費用面ではほとんど差がありません。
私立の場合では夜間・休日の方が学費が低いケースがありますが、その差はあまり大きなものではありません。中には夜間・休日の方がフルタイムより高い大学院も存在します。
一橋ビジネススクール（国立）の学費についてはこちらをご参照ください。

海外MBA＜海外留学＞の場合

海外大学院の場合、為替動向にもよりますが、年間の学費だけで700〜1000万円程度が目安となります。国公立・私立による差はあまりありませんが、大学によっては2年間で2000万円以上の授業料がかかるところも存在します。

加えて海外留学の場合は、渡航費用や現地での滞在費用も考慮する必要がありますので、欧米の人気校であれば学費とあわせて年間1500万円前後は必要になってきます。

奨学金制度を利用する

奨学金制度の利用によって学費負担を軽減することが可能です。
例えば日本学生支援機構の貸与奨学金は全国的に利用者が多く、学力や経済状況に関する審査はあるものの、社会人学生でも利用が可能でMBA取得を目指す人も対象となります。
このほかにも、各大学院の学内奨学金、民間団体・地方公共団体の奨学金など幅広い奨学金制度が存在し、中には併用が可能なものもありますので、受験前の早い段階で情報収集し、資金計画を立てておくことをおすすめします。
奨学金制度の詳細は一橋大学ウェブサイトでも紹介していますので、こちらをご参照ください。

教育訓練給付金を活用する

教育訓練給付金は国が提供する制度で、キャリアアップ、スキルアップの支援を目的とし、厚生労働大臣が指定する教育訓練講座を受講し修了すると、その受講費用の一部を給付してくれるものです。いくつかのプログラムがありますが、そのうちMBAが対象となるのは、「一般教育訓練給付」と「専門実践教育訓練給付」です。
いずれも受給には条件があり、手続きの申請は受講開始前（入学前）に必要となるため、事前に情報収集、計画を立てておく必要があります。
教育訓練給付制度の詳細についてはこちらをご参照ください。
教育訓練給付制度｜厚生労働省 (mhlw.go.jp)

一橋ビジネススクールへの適用についてはこちらをご参照ください。

教育一般貸付（国の教育ローン）や学費ローンを利用する

まとまった費用の捻出ができない場合は、教育一般貸付（国の教育ローン）や各大学院が提供する学費ローン、分割払い方式を活用できます。学費そのものを抑えられるわけではありませんが、日本学生支援機構等の奨学金との併用も可能で、無理のない資金計画を立てることが可能になります。

会社の支援や留学制度を活用する

働きながらMBA取得を目指す場合は、会社が用意する制度を活用するのも一つの方法です。MBAを含む自己研鑽に対する手当を出してくれるケースや、企業派遣としてMBAを取得できる制度を設けている企業もあります。

海外の場合は地域の物価も考慮する

海外留学の場合は、先に説明したとおり学費以外にも渡航費や生活費がかかるので、留学先の物価もひとつの判断基準になります。
一般に、アメリカや欧州と比較すると、カナダやオセアニア諸国のほうが物価は落ち着いていますし、東南アジア圏であれば生活費用も比較的下がります。

オンラインプログラムとの比較

各大学院が提供するオンラインのプログラムや、オンライン制ビジネススクールの学費は、通学制と比較して、それほど大きく変わるわけではありませんが、交通費は抑えられます。オンラインプログラムを選択する場合は、費用面だけではなく、時間を効率的に使うことができるというメリットを重視する人が多いようです。